タブレットの普及に伴い、家族間での共有が今後のブランド選定に大きく影響

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米国におけるタブレット型端末顧客満足度調査、アップルが2期連続トップ

米国カリフォルニア州ウェストレイク・ビレッジ:2013年4月25日-タブレットを購入する家庭の増加に伴い、家族間でのタブレット端末の共有が、購入決定と今後のブランド選定に大きく影響を与えることが、 J.D. パワー・アンド・アソシエイツ2013年米国タブレット型端末顧客満足度調査によって明らかになった。

今年2回目となる本調査は、1年以内にタブレットを新しく入手した所有者を対象に、タブレット端末に対する総合満足度を「性能」(26%)、「操作性」(22%)、「スタイル/デザイン」(19%)、「機能」(17%)、「コスト」(16%)5つのファクターに基づいて算出している(カッコ内は総合的な顧客満足度に対する影響度)。

当調査で、タブレットの所有者の51パーセントが、少なくとも他に1人以上の人と端末を共有して使用していることがわかった。この割合はブランドによって異なるが、同じタブレット端末を使用するユーザー数が増えるほど満足度が高くなる傾向にあるため、タブレットメーカーは、このシェアしている状況をセールスポイントとして利用できる可能性がある。タブレットを利用するユーザーが1人のみの場合の総合満足度は824ポイント(1,000ポイント満点)で、4人以上のユーザーに利用される場合の満足度(852ポイント)より28ポイント低い。

主な調査結果:

  • タブレットとスマートフォンの両方を所有するユーザーでは、タブレットでインターネットを利用する時間がスマートフォンで利用するよりも1.36倍となっている。
  • タブレット所有者の26パーセントが1年以内に新しいタブレットを購入すると回答。この割合は昨年の37パーセントから低下。
  • 満足度の高いタブレット所有者の94パーセントが、家庭用電子機器を同じメーカーから購入したいと回答。

J.D. パワー・アンド・アソシエイツの通信サービス担当のシニア・ディレクターであるカーク・パーソンズは「タブレット所有者の64パーセントが、端末購入時の意思決定は自分ひとりで行ったと答えているにもかかわらず、そのうちの多くが他人と端末を共有していたという事実はやや予想外の結果だ。メーカーは、所有者と利用者の関係を念頭に置き、すべてのユーザーに満足できるような体験を提供することが重要である。これは、今後の事業の見通しを改善する可能性がある。タブレット端末を共有することで高い満足度が得られれば、所有者は自分の持っているタブレットを家族や友人に勧め、同じブランドのタブレットの再購入や同じOSを使用する可能性が高まるだろう」と述べている。

実際に、4人以上とタブレットを共有する所有者の41パーセントは、「必ず」同じメーカーのタブレットを再購入すると回答している。一方で、タブレットを共有していない所有者では、この割合は28パーセントまで低下する。この共同利用は大人同士だけにとどまらない。タブレット所有者の約半分(46%)が、自分の子供とタブレットを共有していると答えている。子供とタブレットを共有している所有者のうち30パーセントが教育関連のアプリケーションをダウンロードしており、子供と共有していない所有者の間ではこの割合は16パーセントまで低下する。

タブレット所有者の20パーセントが仕事でタブレットを使用していると答えていることから、タブレット端末がビジネス活動でも利用されていることが明らかになった。一方で、もともと電子書籍を利用するためにタブレットを購入した所有者の間では、タブレットを仕事で使用する傾向は見られない。仕事でタブレットを使用する所有者が増えている一方で、勤め先の企業が通信料金の負担や端末購入代金の補助を行ってくれていると回答したのはたった31パーセントで、昨年から3パーセント低下した。これは、一部の企業が「自前端末の業務使用(bring your own device, BYOD)」戦略を推進している可能性を示している。

顧客満足度ランキングでは、2期連続でアップルが第1位だった。アップルは836ポイントを獲得し、「性能」、「操作性」、「スタイル/デザイン」、「機能」の4つのファクターで評価が高かった。第2位は僅差でアマゾン(829ポイント)がだった。アマゾンは特に「コスト」ファクターで評価が高かった。

2013年米国タブレット型端末顧客満足度調査SM-ボリューム1は、2013年2月に調査を実施し、タブレットの所有者1,857人から回答を得た。


*J.D. パワーが結果を発表する調査はすべてJ.D. パワーが第三者機関として自主企画により実施したものです。

株式会社J.D. パワー アジア・パシフィックについて

当社は米国J.D. パワー・アンド・アソシエイツの日本を含むアジア地域でのビジネスの拠点として1990 年に設立された。自動車業界を始め通信、IT、金融、保険、トラベルなど様々な業界において顧客満足に関する調査やコンサルティングを実施している。尚、J.D. パワーではシンガポール、北京、上海、バンコクに拠点をもち、日本、オーストラリア、中国、インド、インドネシア、マレーシア、フィリピン、台湾、タイ、ベトナムで調査を実施している。会社概要や提供サービスなどの詳細は当社ウェブサイトhttps://japan.jdpower.comまで。

J.D. パワー・アンド・アソシエイツについて

マグロウヒル・フィナンシャルの一部門であるJ.D. パワー・アンド・アソシエイツ(本社:米国カリフォルニア州ウェストレイク・ビレッジ)は、パフォーマンス改善、ソーシャル・メディア、顧客満足に関するインサイトとソリューションを提供している国際的なマーケティング情報サービス企業である。数百万人の消費者からの回答をもとに品質や顧客満足度に関する調査を毎年行なっている。

マグロウヒル・フィナンシャルについて

マグロウヒル・フィナンシャル(NYSE:MHP)は国際的な金融並びに商品市場に対する信用格付、ベンチマーク、情報・分析サービスを提供する事業を行う金融情報サービス企業である。主なブランドはスタンダード&プアーズ レーティングサービス、S&P Capital IQ、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス、プラッツ、クリシル、J.D. パワー・アンド・アソシエイツ、マグロウヒル・コンストラクションおよびアヴィエーション・ウィークである。世界27カ国に約17,000人の従業員を有する。詳細はウェブサイトwww.mhfi.comまで。

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